著書
これまでに発表した著書をご紹介します。
検証・日米ビジネススクール ―エリート登竜門の実態と課題を探る― （平成４年１０月 同文舘 単著）
１９８０年代におけるアメリカ産業の競争力低下を背景に、アメリカ経済のダイナミズムを支えてきたのはビジネススクール（経営大学院）であるとの肯定的な意見がある反面、国際競争力の低下を招いた元凶こそがビジネススクールであるという痛烈な批判まで聞かれる。そこで本書では日米におけるビジネススクールの実態を分析し、今後の課題を検証した。
なお、本書は２１世紀に向けてグローバルな視点から現代における企業経営の在り方と方向性を探る「検証シリーズ５部作」の最初の著作に当たる。（全１０章、２５７頁）
検証・新時代の企業像 ―ボーダレス時代の理念と変革を求めて― （平成５年９月 同文舘 単著）
ボーダレス時代の到来や経営環境の激変を背景に、昨今では企業経営における理念的側面の重要性が見 直されつつある。とりわけバブル経済の崩壊後は不祥事や円高などのために企業の理念やビジョンを確立し、来るべき２１世紀に向けて変革を遂げることが日本企業にとっては急務となっている。このような問題認識に基づいて、本書ではマネジメントやマーケティングに大きな影響を及ぼす新しい企業像の検証を試みた。なお、この研究では外国企業も分析と考察の対象に含まれている。（全７章、２６１頁）
検証・社会貢献志向の潮流 ―フィランソロピーの新しい方向性を探る― （平成６年９月 同文舘 単著）
１９８０年代の終わり頃から日本では企業の社会貢献、すなわちフィランソロピーに対する関心が急速に高まった。この発端は日本企業の海外直接投資が急増 し、企業活動の国際化が進んだことにある。つまり、日米貿易摩擦の悪化を背景に、在米日系企業が現地化を推進するためには米国企業のように社会貢献活動を積極的に行わなければならなかった。そこで本書ではＡＴ＆Ｔ，ＧＥ，トヨタ、ソニーといった代表的な米国企業と在米日系企業の実態を検証し、企業フィランソロピーの本質を考察した。（全４章、２０８頁）
検証・地球環境志向の潮流 ―２１世紀企業へのプロローグ― （平成７年９月 同文舘 単著）
本書の研究目的は、今や人類の存亡にかかわる重要テーマとなった地球環境問題を、世界の主要企業の取り組みかたを国際比較考察すことによって、２１世紀における企業経営や市場活動の在り方を展望することにある。具体的にはＧＭ、ダウ・ケミカル、バイエル、ネスレ、ＮＴＴ、トヨタなどの各国を代表する企業の地球環境対策を検証し、国際的な産業界憲章や米国のセリーズ原則、さらには企業の環境パフォーマンスとか環境管理システムなどにもグローバルな観点から分析を加えていった。（全６章、２４７頁）
検証・超高齢化の潮流 ―２１世紀型経営への新たなチャレンジ― （平成８年９月 同文舘 単著）
本書は２１世紀に向けてグローバルな視点から現代における企業経営の在り方と方向性を探る「検証シリ ーズ５部作」の最終作である。今回の研究目的は超高齢化の潮流のなかで、究極的には２１世紀型経営のポイントを提示することにある。日本は現在世界一
の長寿国であるばかりでなく、世界に類を見ないスピードで高齢化が進行しており、このままいくと２１世紀初頭には世界一の高齢社会を迎える。そこで本書では米国社会の事例を参考にしながら、企業の高齢化対策やシルバー市場の問題を考察した。
（全４章、２０７頁）
ひるむな中高年！ （平成１０年１０月大蔵省印刷局（現・国立印刷局） 単著）
世界中で高齢化問題が脚光を浴びるようになってきたが、日本では２１世紀初頭に超高齢社会の到来が予想され、国際的にも世界一の高齢・長寿国になる。この動向は企業の中高年労働者に対する見方に変革を迫っている。そこで本書は超高齢社会の実態を検証し、中高年労働者の能力と生産性に関する新しい観点を提示し、さらにエルダー・ケアの先進国と言われる米国の事情を参考にしながら、２１世紀における企業の高齢化対策とともに中高年労働者自身の意識改革にも考察を加えた。（全４章、１９６頁）
新版・国際経営とマーケティング ―グローバル化への新しいパラダイム― （平成１１年９月 同文舘 単著）
１９９０年代には日本国内の経済情勢ばかりでなく国際的な経営と市場を取り巻く諸環境が大きく変容を遂げ、いよいよ２１世紀という本格的なグローバリゼーションの時代を迎えることとなった。このような新しい動向を背景に、平成４年に出版した旧版の国際経営、国際マーケティング、さらには国際ビジネス・コミュニケーションに関する基本的な研究成果を踏まえ、新版の本書では今後ますます重要と考えられる中小企業の国際化やベンチャー企業などに関する観点を新たに取り入れた。また、グローバル化を推進するインターネットの普及にも考察を及ぼし、新しいパラダイムの構築を試みた。（全８章、２２６頁）
〔初版は平成４年６月に同文舘より出版〕
創造性をはぐくむ （平成１２年１０月 大蔵省印刷局（現・国立印刷局） 単著）
情報化を背景に経済や経営の分野ではグローバル化が急速に進み大競争の時代に突入した。他方、世界人口はすでに６０億人を突破し、地球環境問題、エネルギー問題、食糧問題等が深刻化しつつある。このような潮流のなかで最も必要とされるのが創造性の発揮である。とりわけ日本は従来の米欧社会追随型ではなく、新しい時代に向けて目指すべきビジョンを独自に構築しなければならない。このような基本認識に立ち、本書では創造性をはぐくむにはどうすればよいかを考察した。（全５章、２０７頁）
INTERNATIONAL BUSINESS AND NEGOTIATION 〈Revised Edition〉（英文）《米国議会図書館選定登録図書》(Card No. 92-195226) （平成１３年９月 嵯峨野書院 単著）
本書は著者が米国のビジネススクール（経営大学院） に留学中にケーススタディとして行ったビジネス・ ネゴシエーション（交渉）に関する研究を基に構成されており、国際ビジネス活動において重要なネゴ シエーションの理論的根拠と実践的ノウハウの提供を目的にしている。実際、第１章が国際ビジネスの動向、第２章が米国式のビジネス・ネゴシエーション、第３章がネゴシエーションの戦略性という順序で考察が進められており、著者の米国におけるネゴシエーション研究が集大成されている。今回の改訂では平成４年に出版した旧版に‘Decentralization as Economic Development Policy’と題する講演録を追加して内容を充実させた。（全３章、１２８頁）
〔初版は平成４年４月に嵯峨野書院より出版〕
企業経営の社会性研究 ―社会貢献・地球環境・高齢化への対応― （平成１３年９月 中央経済社 単著）
今日の産業社会では企業活動の社会的影響力がますます強くなり、それにつれて企業経営の社会性が重要な研究対象になってきた。このような問題意識の もとに、本書では企業経営の社会性を研究するうえで不可欠と考えられる「経営教育」「企業理念」「社会貢献」「地球環境」、そして「高齢化」という５つの主要概念を提示し、主としてアメリカの事例を参照しながら２１世紀のグローバル時代に向けて現代的な考察を加えることにより２１世紀における企業経営のあり方と方向性を検証した。（全５章、２３２頁）
ＩＴ基礎読本 （平成１３年１１月 財務省印刷局（現・国立印刷局） 単著）
ＩＴ革命の潮流は１９９５年以降にインターネットの普及とともに急拡大し、ＩＴ（情報技術）の導入は日本の国家戦略としても推進されている。特に企業経営にとり、今やＩＴは必要不可欠なツールになっているといっても過言ではない。しかし、どれほど優れたＩＴでも、それを使う側の在り方や創造性が最終的にＩＴの価値を決定づけることになる。このような問題意識に基づいて歴史的な観点も取り入れ、ＩＴに関する重要語（そのほとんどは英語がオリジナル）を中心に解説を加えた。（全３章、１３５頁）
ベンチャー企業と産業振興 （平成１４年４月 成文堂 共著：（著者）丹下博文編著；出村豪、渡辺伊津子、岩田貴子、神田善郎、楓森博、北川浩伸、中垣勝臣）
（概要）米国で発生したＩＴバブルの崩壊後、日本経済は厳しい状況に置かれているうえに産業の空洞化が進み、ベンチャー企業による新産業創出は今や地域経済の活性化にとって喫緊の課題となっている。この動向を踏まえ、本書ではＩＴ先進県といえる岐阜県を起点に①岐阜県の動向調査、②主要学問領域からの研究、③実務的観点からの考察、④国際的な動向調査などを行った。
（全８章、２１９頁）（担当）はしがき、第１章「岐阜県における産業活性化の現状と課題」（１～２５頁）
環境経営論の構築 （平成１４年１０月 成文堂 共著：（著者）長岡正編著：岡本純、荒深友良、豊澄智己、武内章、丹下博文
（概要）２１世紀における企業経営の課題として環境問題への対応が注目されているが、本書では現状を踏まえて環境経営を具体的なものとするため、管理会計、マーケティング、経営組織などの観点から環境経営論を構築するためのアプローチを試みた。この背景には、企業は戦略的課題として環境問題に積極的に取り組み、環境配慮と収益性追求の同時達成を目指さなければならない、との基本認識がある。（全６章、２０６頁）（担当）第６章「環境経営格付けの社会性」（１７９～２０６頁）
環境基礎読本 （平成１５年３月 財務省印刷局（現・国立印刷局） 単著）
２１世紀になり環境問題は人類の存亡を左右するほど重要になってきた。それは意識的であれ無意識的であれ、文明の進展とともに地球の自然環境を破壊するようになったことから深刻化した。その背景には人類の産業活動の拡大があることを誰も否定できないであろう。実際、一般市民や消費者の間で環境意識が高まり、企業では環境報告者を発行するところが増え環境対策にも真剣に取り組むようになった。そこで本書では、現在の複雑な環境問題を本質的に理解できるよう解説を加えた。（全３章、１３５頁）
「知」の文明 （平成１５年３月 財務省印刷局（現・国立印刷局） 単著）
人類の歴史的転換点の一つと言える１８世紀後半に始まった産業革命によって物質文明が繁栄するようになったが、地球環境問題に象徴的に現れているように今や物質文明は明らかに行き詰まりの兆候を見せている。それゆえ、２１世紀には人間の知恵や知識の集積を正しい方向で企業活動等に活用しなければ人類や地球の未来に明るい展望を開くことはできない。このような視点から、これからの新しい時代に実現すると予想される「知」の文明とはどのような文明かについて考察した。（全４章、２０２頁）
企業経営の社会性研究《第２版》 ―社会貢献・地球環境・高齢化への対応― （平成１７年４月 中央経済社 単著）
「企業経営の社会性」という新しい概念は、地球環境や高齢化のような新しい社会現象に対する企業経営体としての戦略的な取り組みを指し、本質的に企業経営に社会貢献が導入されなければならないことを意味する。つまり、すでに定着した概念となっている「企業の社会的責任（ＣＳＲ）」は法的な義務として遂行されなければならず、そこに戦略的な観点の入り込む余地は小さいが、本研究では「企業経営の社会性」という戦略的な概念を提唱し、この概念をもとに２１世紀の企業経営を論じている。（全５章、２９７頁）
〔初版は平成１３年９月に中央経済社より出版〕
大変革の潮流 （平成１７年５月 朝陽会 単著）
２１世紀は大変革の世紀になると予想される。しかし社会の変革には「良い変革」と「悪い変革」があり必ずしも大変革の潮流が「良い変革」につながるとは限らない。このような観点から、本書では大変革の潮流のなかでも特に今日、関心の高くなった政治の分野における地方分権の動向、ならびに経済の分野における企業の社会的責任を中心に、環境悪化、高度情報化、少子高齢化などの問題も視野に入れて「良い変革」を導く方策を検討した。（全５章、２０７頁）
企業経営のグローバル化研究 ―国際経営とマーケティングの発展― （平成１９年４月 中央経済社 単著）
２１世紀に入っても世界市場の環境変化は激しく、企業経営もグローバル化へと一気に進展しつつある。実際、新興国「ＢＲＩＣｓ」の市場は急拡大し続けている。日本企業においてもグローバル経営を指向する動きが一段と強まり、２１世紀の今日では新しいパラダイムの構築が必要になってきた。こうした情勢を背景に、国際経営とマーケティングの観点から企業経営のグローバル化に関する最新動向を考察した。なお、本書は平成１１年９月に同文舘より出版した『新版・国際経営とマーケティング』を踏まえて発展させた研究成果である。（全９章、２５５頁）
企業経営のグローバル化研究《第２版》―マーケティングからロジスティクスの時代へ― （平成２２年２月 中央経済社 単著）
平成２０年（２００８年）９月に勃発したリーマン・ショックに端を発する世界同時不況は世界中の需要を減退させ、世界市場を取り巻く状況が激変した。この時代の潮流を踏まえ、第２版は主として国際経営、 多国籍企業、マーケティング、物流・ロジスティク
スなどに学術的な関心を抱く研究者等を対象に加筆修正されている。その新機軸は、企業経営のグローバル化に関する考察において物流やロジスティクス、さらにＳＣＭを重要視しなければならい傾向が強くなり、マーケティングからロジスティクスの時代へと移行するパラダイム・シフトを理論的に裏付ける点にある。（全１１章、３２１頁）
市場流通に関する諸問題〔新増補版〕 ―基本的な企業経営原理の応用について― （Ａ．Ｗ．ショー著の訳・論説）（平成２４年１月 白桃書房 単著）
本書はマーケティングに関する古典的名著といわれるの‘Some Problems in MarketDistribution’を翻訳し論説を加えたものである。原
典は１９１５年に米国で出版され、著者のショーは「マーケティング論の父」と称されるが、その卓越した理論は現代のマーケティング、流通、そして物流だけでなく経営学全般にも多くの貴重な示唆を与えている。それゆえ、論説のところではＦ．Ｗ．テイラーの科学的管理論との関連性やロジスティクス・マーケティングの提唱にも考察を加えた。（全６章、１６９頁）〔初版は平成４年６月、増補改定版は平成１０年１０月、新版は平成１８年１２月に白桃書房より出版〕
NEGOTIATION and BUSINESS GLOBALIZATION（英文）（平成２４年４月 成文堂 単著）
日本では従来は海外事業展開を考える必要がなかった内需型と呼ばれる外食産業や大手小売業、さらには中小企業までが海外事業展開を余儀なくされ多国籍化を推進しなければならなくなった。その一方で英語の社内公用語化が注目されるようになってきた。このような新しい時代の到来を背景に、本書の特徴は英語はあくまでもコミュニケーションの手段であるという観点に立って、米欧社会では日常生活とともにビジネスの実践面において重要視される「交渉」に焦点をあてて構成されている点にある。（全５章、133 頁）
企業経営の物流戦略研究 ―ロジスティクス・マーケティングの創出― （平成２６年３月 中央経済社 単著）
企業経営において物流改革とかロジスティクス・ルネサンスという用語が使われるようになり、物流やロジスティクスにかかわる分野は、もはや経費を削減するコスト・センターではなく、マーケティングと同じように売上げを増大させ利益を創出するプロフィット・センターであるという新機軸、あるいはパラダイムシフトと呼べる新しい戦略的な観点の導入が必要になってきた。そこで本書では海外の優れた先行研究を踏まえて分析と考察を加え、ロジスティクス・マーケティングという画期的な戦略概念を提唱した。
（全７章、１７６頁）
企業経営の社会性研究《第３版》―社会貢献・地球環境・高齢化・国際化への対応― （平成２６年４月 中央経済社 単著）
本書の第２版が平成１７年（２００５年）に出版されてから世界的にはリーマンショック（２００８年）、さらに日本では東日本大震災（２０１１年）が発生し、企業不 祥事も後を絶たないなど、企業経営に大きな影響をおよぼす様々な情勢変化が見られた。そこで第３版では第２版の研究成果を踏まえて修正を加え、新たに第Ⅴ章「社会的責任（ＳＲ）の国際化」を追加し２０１０年に社会的責任（ＳＲ）の国際規格として発行されたＩＳＯ２６０００に関する考察を行って２１世紀における企業経営の社会性研究を一層深めた。
（全６章、２７１頁） 〔初版は平成１３年９月、第２版は平成１７年４月に中央経済社より出版〕
企業経営のグローバル化研究《第３版》―マーケティングからロジスティクスの時代へ― （平成２８年４月 中央経済社 単著）
本書の第２版が平成19 年（２０１０年）に出版されてから５年ほど経過し、その間に１１年には東日本大震災やタイの大洪水が勃発し、日本企業は大きな試練に遭遇した。日本国内も消費税の増税や円安が進行し、市場環境が大きく変動した。海外では米国経済が金融政策や原油価格の影響を受け、中国は高度経済成長の時代を終え、日本企業も経営のグローバル化に際して新たな問題に直面しなければならなくなってきた。このような国際情勢の変化を背景に、今回の第３版では考察を一層深めて増補改訂した。
（全11 章、300 頁） 〔初版は平成19 年４月、第２版は平成22 年２月に中央経済社より出版〕
企業経営の物流戦略研究《第２版》―ロジスティクス・マーケティングの創出― （平成２９年４月 中央経済社 単著）
本書の初版が出版されてから物流を取り巻く環境が大きく変化した。例えばインターネット通販が拡大したもののトラックドライバー不足が深刻化して社会問題化したため物流危機が叫ばれるようになり、物流分野における高齢者や女性の活用とともに若年層の取り込みが国民経済的な観点から必須になってきた。そこで特に物流の共同化が企業経営における戦略的な観点から積極化している動向を背景に、「経済の大動脈」と呼ばれる物流の付加価値を高め物流革命を実践する方策を研究し論じた。（全８章、２４５頁）
〔初版は平成２６年３月に中央経済社より出版〕
NEGOTIATION and MARKET GLOBALIZATION（英文） （平成２９年９月 成文堂 単著）
平成２４年に出版した『NEGOTIATION and BUSINESS GLOBALIZATION』の増補改定版として出版したもので、２１世紀の今日、市場のますますのグローバル化を背景に日本人が外国語として英語を習得し、国際的なビジネスの現場で実際に用いるには、本来的に習慣や考え方が相違する、いわゆる異文化圏に属する海外のビジネス・ピープルと交渉、すなわち商談をしなければならない。また、ビジネス目的で外国人が日本を訪れる機会も増えてきており、このような急速に進む市場グローバル化の観点から本書は英語で執筆した。（全６章、１４６頁）
市場流通に関する諸問題〔新訂版〕―基本的な企業経営原理の応用について―（Ａ．Ｗ．ショー著の訳・論説） （平成３０年４月 白桃書房 単著）
本書はマーケティングに関する名著であるＡ．Ｗ．ショーの‘Some Problems in Market Distribution’を翻訳し論説を加えたものである。この原典は１９１５年 に米国で出版され、著者のショーは「マーケティング論の父」と称されるが、その卓越した理論は現代のマーケティング、流通、そして物流だけでなく経営学全般にも多くの貴重な示唆を与えている。今回の新訂版ではデジタル経済の到来を背景に「マーケティング論の新たな展開」と題する論説Ⅲを追加し内容を充実させた。（全７章、219 頁）
〔初版は平成４年６月、増補改定版は平成１０年１０月、新版は平成１８年１２月、新増補版は平成２４年４月に白桃書房より出版〕
企業経営の社会性研究《第４版》―社会貢献・地球環境・高齢化・国際化への対応― （令和２年４月 中央経済社 単著）
本書の第３版が２０１４年（平成２６年）に出版されてから１５年に「パリ協定」が採択されたが、17 年に米トランプ政権が離脱を表明し地球温暖化対策の実効性が問われている。他方、日本は「人生100 年時代」を世界で最初に迎える世界屈指の長寿国になることは間違いない情勢にある。そこで第４版では2010年代になって急速に進む高齢化現象を背景に、日本で注目されるようになった健康経営に関する考察を行い、人生100 年時代を迎える日本にとって企業経営の社会性という観点から健康経営が非常に重要になってきた新しい時代の動向を研究し追加した。（全７章、２９１頁）
〔初版は平成１３年９月、第２版は平成１７年４月、第３版は平成２６年４月に中央経済社より出版〕
企業経営の物流戦略研究《第３版》 ―ロジスティクス・マーケティングの創出― （令和２年６月 中央経済社 単著）
日本ではトラックドライバー不足が深刻となって社会問題化し、物流分野における高齢者や女性の活用とともに若年層の取り込みが国民経済的な観点から 必要になってきた。また、物流分野にもワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）や健康経営の考え方を取り入れなければならなくなってきた。さらに21 世紀の今日では高齢化と長寿化の急速な進展で「人生100 年時代」が到来しつつある情勢変化に考察を加え、今回の第３版では第Ⅸ章にワーク・ライフ・バランス、第Ⅹ章に健康経営に関する２章を追加し、現在の物流危機を乗り越え物流革命を実現する処方箋となるよう配慮して分析し研究した。（全10 章、２９１頁）
〔初版は平成２６年３月、第２版は平成２９年４月に中央経済社より出版〕
地球環境辞典〔第４版〕 （平成３１年４月 中央経済社 共著：（著者）丹下博文編著： 岩田貴子、岡本純、楓森博、神田善郎、武内章、豊澄智己、長岡正）
（概要）２１世紀になり今や人類の存亡を左右するようになった地球環境問題への関心は、確実かつ急速に高まっている。その反面、地球温暖化はますます深刻化しているといっても過言ではない。このような実態を踏まえ、第４版では最近の情勢変化を踏まえ第３版を見直して加筆・修正するとともに、パリ協定、ESG 投資、プラスチックごみ、食品ロス、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）、シェ
アリング・エコノミー、エシカル消費などの30 項目以上を見出し語として新たに追加した。
（巻末に環境主要年表を掲載、全３９２頁）（担当：約１０００項目のうち約３５０項目の解説および巻末の環境主要年表を執筆）
〔本辞典の第１版は平成１５年７月、第２版は平成１９年１０月、第３版は平成２４年にそれぞれ中央経済社より出版〕
論文
これまでに発表した論文をご紹介します。
国際マーケティングに関する一考察― ―乾電池市場を中心にして―― （平成４年３月 日本商業学会年報（１９９１年度）単著）
従来「乾電池」というと、商品としては地味なイメ ージを持たれてきた。しかし、乾電池は現代消費社会では小さなエネルギー源としてエレクトロニクス 時代を支える重要商品となっている。しかも日本はその製造技術に関し世界のトップクラスにあり、国内生産数量の４０％強が輸出されている。したがって、乾電池市場は国際マーケティングの研究対象として非常に興味深い。そこで本稿では、乾電池市場に国際的な観点から考察を加えた。（２１３～２１８頁）
国際化時代のフィランソロピーと広告 （平成４年１２月 日経広告研究所報 １４６号 単著）
日本企業の活動のなかにフィランソロピーという概念が登場したのは、ごく最近になってからである。フィランソロピーとは社会貢献活動を指しているが、日本企業の海外進出を背景に日本国内においても導入の必要性が高くなってきたといえる。ただし、本質的に非営利性の強いフィランソロピーを広告活動の対象にできるのかという点に関しては、戦略的な観点から様々な問題が指摘されている。そこで本稿では、国際化時代におけるフィランソロピーと広告の在り方に考察を加えてみた。（２５～２９頁）
市場のグローバル化に伴う現地化の推進 （平成４年１２月 日本商業学会年報（１９９２年度） 単著）
市場のグローバル化がますます進展するにつれて、国際的なマーケティング活動の分野においても新しい課題が生じている。例えば自動車や電気製品だけでなく、最近では海外現地生産の拡大を背景に乾電池や日本酒といった商品までが逆輸入され始めている。そこで本稿では、マーケティングに関連づけて日本企業の現地化問題を分析することに加え、人・物・金・技術・情報といった経営資源から社会貢献活動まで幅広く考察の対象とした。（１７９～１８４頁）
マーケティングと経営理念 ―国際的視点に立って― （平成５年１２月 日本商業学会年報（１９９３年） 単著）
最近では｢理念」という概念が様々な分野で使用されるようになってきた。例えば企業経営の分野に関して経営理念が注目されるようになるにつれて、マ ーケティングの分野でもＣＩ活動にからめて新しい角度から理念というものを考察することが重要になってきている。そこで本稿では、価値観重視の時代とかイメージの時代、あるいは個性尊重の時代といわれる現代において、国際的な視点から経営理念のなかでマーケティング志向がどのように表れているのかを分析した。（１２９～１３４頁）
問われる企業理念 （平成６年５月「経営者」５６８号、日本経営者団体連盟（日経連） 単著）
グローバル化の潮流のなかで、各企業は激しい時代の変化に対応するために事業の再構築を迫られてい る。例えば円高による生産拠点の海外移転や規制緩和の動向を背景に、企業経営の指針ともいうべき企業理念もまた時代に即した変革を求められている。こうして経済改革ともいうべき時代に、企業理念は今後ますます重要性が高まっていくと予想される。そこで本稿では、特に大企業における企業理念と自己変革能力および求心力との関係を中心に考察を試みた。（８～１１頁）
フィランソロピーとマーケティング ―アメリカの実情を踏まえて― （平成６年１１月 日本商業学会年報（１９９４年）単著）
日本における１９９０年頃のフィランソロピーのブームは、日米貿易摩擦を背景に在米日系企業の活動を通して米国から日本企業の活動のなかへ導入された のである。それゆえ、日本企業の社会貢献活動という現象は、日本社会のなかから必然的に発生したものとはいえない。このような観点から、本稿ではマーケティングの本場といえる米国の実情を踏まえ、フィランソロピーとマーケティングの本質的な関連性に考察を加えた。（１４７～１５２頁）
企業の社会貢献活動 ―その実態と方向性を探る― （平成７年３月 ＴＲＩ－ＶＩＥＷ(Vo.9, No.3)、東急総合研究所（ＴＲＩ）発行 単著）
日本における社会貢献活動は、当初は企業活動の一環としてフィランソロピーのメッカといわれている米国社会から導入されたものである。つまり、１９８０年代後半あたりから激化する日米経済摩擦に対処するために、在米日系企業が現地化を推進しなければならなかったという事情が背景にある。このような基本認識の基に、本稿では米国におけるフィランソロピーの実態を分析し、日本企業の社会貢献活動に対する方向性を考察した。(１０～１６頁)
グローバル時代の社会貢献活動と広告 ―芸術文化支援への前提的アプローチ― （平成７年１２月日経広告研究所報（１６４号） 単著）
グローバル時代を背景に、１９９０年代に入ってからは社会貢献の一分野として主に芸術文化支援を行うメセナ活動への関心がにわかに高まった。これにともない、最近になって芸術文化活動の管理運営を行うアート・マネジメントが日本では脚光を浴びつつある。そこで本稿では、アート・マネジメント、非営利セクター、社会的ビジョンといった概念に基づいて、社会貢献活動と広告との関連性を戦略的な観点から考察し論述した。（１２～１６頁）
グローバル時代の地球環境問題 ２１世紀へ向 ―広告への基本的アプローチとして― （平成８年１０月 日経広告研究所報（１６９号） 単著）
グローバル時代の到来によって世界的に地球環境問題がクローズアップされるようになり、けて環境保護に対する関心が高まりを見せている。 このような動向を背景に、本稿では主として広告にかかわる問題点を考察した。つまり、地球環境問題は企業のイメージ向上を促進するための広告テーマにふさわしい、といったような単純なコマーシャリズムに偏った発想に基づいて広告活動に取り組むことの危険性を中心に論述した。（２４～２８頁）
超高齢化時代の企業経営 （平成８年１１月「商工ジャーナル」第２６０号、日本商工経済研究所 単著）
グローバリゼーションが進む２１世紀は超高齢化の時代でもある。実際、日本は現在世界一の長寿国であるばかりでなく、世界に類を見ないスピードで高齢化が進行している。このような情勢を考えると２１世紀の新しい企業経営は中高年をリストラや人員整理の標的とするのではなく、むしろ積極的に活用していくことが戦略的に極めて重要になってくる。このような観点に立って、本稿では超高齢化時代の企業経営の在り方に考察を加えた。（４４～４７頁）
地球環境問題における物流機能に関する一考察 （平成８年１２月 日本物流学会誌（No.５）単著）
企業経営やマーケティングにとって地球環境が重要なテーマとなったのは１９９０年代に入ってであるが、企業活動における物流機能も地球環境と深い関わりがある。例えば国際的な観点からＬＣＡとかＴＱＭのような考え方に基づいて物流機能を戦略的に捉えようとする傾向が強まっている。そこで本稿では、ロジスティックスという戦略的な概念を前提に地球環境問題を分析し考察を加えた。
（４５～４７頁）
地球環境問題とマーケティング （平成８年１２月 日本商業学会年報（１９９６年） 単著）
２１世紀を目前に企業においても製造と販売の両面で地球環境問題に対する意識が世界的に高揚しはじめた。しかし、他方では「企業マーケティング活動が環境破壊の原因になったことは否定できない」と唱える見解も存在し、こうした厳しい見方を無視してはならない。そこで本稿ではグリーン・マーケティングという環境志向のマーケティングを念頭に置いて、国際的な観点から地球環境問題とマーケティングに関する最近の動向を研究した。（２１９～２２４頁）
２１世紀“超”高齢化社会への対応 （平成９年１０月「プログレス」第５５８号、（社）中部産業連盟 単著）
日本では１９９７年ちゅうに６５歳以上の老年人口が１４歳以下の年少人口を上回る逆転現象が生じ、高齢化率も２０１５年には４人に１人、さらに２０５０年になると３人に１人という割合まで上昇し、国際的にも最高の高齢化率に達すると予想されている。このような２１世紀の超高齢化社会に対応するために、企業経営面における人員構成のアンバランスを解決する手がかりを本稿では考察し、高齢化現象にともなう本質的な問題点を論じた。（２～１２頁）
企業の高齢化対策に関する国際比較研究 （平成９年１１月「国際ビジネス研究学会年報（１９９７年）」国際ビジネス研究学会編 単著）
本論文では主として日本企業と米国企業における高齢化対策に焦点を当てて、それらの国際比較研究を試みた。日本企業であろうと米国企業であろうと競争が激化し経営環境が絶えず変化し続ける今日のようなグローバル社会を前提にすれば、高齢化対策のポイントは結局のところ生産性の問題に集約されていくと考えられる。このような認識に基づいて、高齢化社会において日米の企業が取り組まざるをえない高齢化対策を考察した。（４５～５８頁）
サステイナビリティを実現する企業の環境対応とマネジメント （平成１０年１月 ＴＲＩ－ＶＩＥＷ （Ｖｏｌ．１２，ＮＯ．１）、東急総合研究所（ＴＲＩ）発行 単著）
１９８０年代の後半あたりから地球環境問題は、国際的な経営学やマーケティングの研究領域における必須なテーマとなった。１９９２年になると地球サミットが開催され、サステイナビリティ（持続可能性）に向けて大きな前進があったものの、１９９７年の地球温暖化防止京都会議（ＣＯＰ３）ではサステイナビリティの実現に対し様々な難しい問題が提示された。このような情勢を踏まえ、本稿では企業における新しい環境対応について考察を試みた。（１０～１６頁）
ベンチャー企業の動向と知識労働者 ―米国のシリコンバレーにおける研究を踏まえて― （平成１０年１１月「国際ビジネス研究学会年報（１９９８年）」国際ビジネス研究学会編 単著）
ベンチャー企業とは知識集約型の革新的な中小企業といえるが、米国ではベンチャー企業が勃興した背景としてハイテク型ベンチャー企業の集積で有名なカリフォルニア州のシリコンバレーに関し、新しいタイプの高度な知識労働者（すなわち専門的労働者）の増加が指摘されている。この種の労働者はハイテク化や情報化の進展とともに重要性が高まってきたものであり、日本でも早急に育成することが求められる。そこで本稿では、この問題を米国における調査を踏まえて考察した。（３０９～３１９頁）
米国におけるフィランソロピーの史的考察 （平成１０年１２月「ＪＦＣ ＶＩＥＷＳ」（Ｎｏ．２３），（財）助成財団センター 単著）
日本では１９９８年３月に特定非営利活動促進法、通称「ＮＰＯ法」が成立し、ボランティアの市民団体にようやく法人格取得への道が開かれた。ところが、民間の非営利活動を推進するうえで重要な役割を担うはずの日本の企業財団の関係者からは、その助成活動に対する認識の低さを憂慮する声が頻繁に聞かれる。そこで本稿では、社会貢献の先進国といえる米国におけるフィランソロピーの史的考察をもとに、日本の企業財団に戦略性が強く求められる社会的背景を考察した。（７～１３頁）
米国におけるマーケティングとインターネット広告 （平成１１年１２月 日経広告研究所報（１８８号） 単著）
米国では現在、インターネットによって企業間競争の在り方が様変わりしつつあり、それがマーケティングの手法や戦略、さらにその一環として行われる広告活動に大きな変革を迫っている。このような米国における新しい潮流は早晩、日本へも押し寄せてくることは間違いないと考えられる。そこで本稿では、米国におけるマーケティングとインターネットとの新しい関係を分析し、それを基にして２１世紀におけるインターネット広告の課題に考察を加えた。（１８～２４頁）
日本企業の再生に向けて （平成１２年１月「オムニマネジメント」（通巻９１号）、（社）日本経営協会 単著）
バブル経済の崩壊後、日本は長期にわたり戦後最悪といわれる平成不況に見舞われ、企業倒産の多発、失業率の上昇、就職難の深刻化などに直面している。このような見通しの立てにくい状況下で、日本企業は２１世紀へ向けてどのように再生をはかっていくべきであろうか。本論文ではそのヒントを、１９９０年代に入って経済の好調が続いている米国のケースを参照しながら、中小・ベンチャー企業の振興と中高年の積極活用という２つの観点から考察を進めた。（８～１３頁）
グローバル時代の起業家精神（上）（下） （平成１２年４月および５月「名古屋商工会議所月報・那古野」（第６１６号および第６１７号） 単著）
中部地方は製造業が盛んであるが、グローバル時代を背景に訪れた大競争の時代では製造業は絶えず合理化と産業空洞化の荒波にさらされている。他方、長期不況に苦しむ地域経済の活性化という観点から、中部地方の中核都市といえる名古屋でも新産業を興すベンチャー企業の育成が喫緊の重要課題になってきており、そのためには起業家を輩出することが必要不可欠である。そこで、本稿ではグローバル時代の起業家精神に焦点を当てて考察してみた。（第６１６号は２０～２３頁、第６１７号は１６～１８頁）
中国企業の経営上の諸問題 （平成１４年２月朝日大学・産業情報研究所報（第１０号別冊） 単著）
高い成長が続くアジア諸国のなかでも中国の高度成長は目を引くものがあり、「２１世紀は中国の時代」とまで言われるほど中国市場に対する関心が高まっている。このような背景のもとで朝日大学産業情報研究所の特別事業プロジェクトとして中国の四川省地域における企業の実態調査（アンケート調査および面談調査）を企業経営者に対し行う機会を得た。この調査結果をもとに本研究では、中国において社会主義体制を維持しながら市場経済を導入する際に発生する企業経営上の諸問題に考察を加えた。（４５～６２頁）
岐阜県の中心市街地活性化に関する事例研究 ―米国の先駆的事例も踏まえて― （平成１５年１月 愛知学院大学論叢「経営学研究」 第１２巻第２号 単著）
日本では１９９０年代になって全国各地で中心市街地の衰退現象が顕著となり、その活性化がデフレ経済と産業空洞化を背景に地域経済の再生にとって重要な課題になってきた。岐阜県も例外ではなく、岐阜市や大垣市などで中心市街地活性化に関する様々な施策が試みられている。そこで本稿では中心市街地活性化の基本的課題だけでなくタウンマネジメント機関などの問題も対象に、米国の先駆的事例を踏まえて岐阜県の中心市街地活性化に関する事例研究を行った。（２１～３５頁）
「スイートバレー(Sweet Valley)」の現状と課題 ―岐阜県の地域経済活性化に向けて― （単平成１６年１月愛知学院大学論叢「経営学研究」 第１３巻第２号 単著）
岐阜県では１９９０年代になり岐阜県版シリコンバレーを目標に「高度情報基地ぎふ（情場）」づくりの国際的な戦略拠点としてソフトピアジャパン（大垣市）およびテクノプラザ（各務原市）を整備してきた。 しかし、２０００年３月にＩＴ立県を目指して壮大かつ
画期的な「スイートバレー」構想を新たに打ち出した。そこで本研究ではスイートバレーの現状と課題（とくに特区として）を米国のシリコンバレーの経緯を踏まえて分析し、岐阜県における地域経済活性化策に考察を加えた。（２３～４０頁）
「企業経営の社会性」と広告 （平成１６年１０月 日経広告研究所報 第２１７号 単著）
「企業の社会的責任」への関心が急速に高まっているが、実際には「社会的責任」以外にも「社会貢献」や「社会性」などの概念がかなり幅広く使われている。とくに２１世紀の新しい戦略的な概念として注目されるのが「企業経営の社会性」である。他方、「広告」の概念も、広く社会とのコミュニケーションを図るツールとしての役割が強くなっている。このような動向を踏まえ、本稿では「企業経営の社会性」の発祥経緯などに考察を加え、最後に広告活動との関連から広告の社会性を論じた。（３０～３６頁）
国際マーケティングに関する専門用語の動向研究 （平成１６年１２月愛知学院大学論叢「経営学研究」 第１４巻第２号 単著）
マーケティング(marketing)は２０世紀初頭に大量生産に対処するための需要創造として米国で発祥した実践的な学問領域と言える。しかし、２０世紀後半になると経営の国際化または企業の多国籍化を背景に「国際マーケティング(interntional marketing)」という分野が登場し、２１世紀には情報化とグローバル化の一層の進展、あるいは環境問題などの深刻化によって新たな展開を余儀なくされている。このような認識のもとに、本稿では主に専門用語の動向に焦点を当てて分析と考察を行った。（７３～８５頁）
環境問題に関する認定・認証制度の研究 （平成１８年２月 愛知学院大学論叢「経営学研究」 第１５巻第３号 単著）
２１世紀になると地球環境問題、とりわけ二酸化炭素の大量排出にともなう地球温暖化問題の一層の深刻化を背景に環境意識や環境コミュニケーションの重要性に対する認識がますます高まりを見せ、地方自治体においても環境問題に関する国際規格「ＩＳＯ１４００１」認証取得制度のような認定・認証制度が創設される動きが見られるようになった。そこで本研究では先駆的な名古屋市のエコ事業所認定制度を検証することにより、どのような認定・認証制度が有効な対策となるのかを考察した。（３１～４５頁）
国際経営に関する専門用語の動向研究 （平成１８年９月 愛知学院大学論叢「経営学研究」第１６巻第１号 単著）
２１世紀になり国際経営にも新たなパラダイムが求められるようになってきた。その一つが「企業経営の社会的責任（ＣＳＲ）」の国際化であり、「企業経営の社会性」概念の提唱と言えよう。また、米国ではエンロンやワールドコムの会計不祥事を契機に２００２年に企業改革法（ＳＯＸ法）が成立し内部統制ルールが導入され、この潮流は日本にも波及している。このような動向を反映し、本研究では国際経営に関する新しい専門用語を分析することによって新しいパラダイムの構築を目指した。（１～１４頁）
製薬企業の経営理念 ー２１世紀の製薬企業ビジョンを探るー （平成１９年９月 愛知学院大学論叢「経営学研究」第１ 7 巻第１号 単著）
経済や経営のグローバル化を背景に国内の製薬業界（または医薬品業界）は、外資系企業との国際競争激化、新薬開発に対する熾烈な競争、薬価の下げ圧力による国内市場の頭打ち現象によって業界再編を余儀なくされ、２１世紀になってから大手企業同士のM&A が続いた。このような時にこそ、経営理念やビジョンが重要と考えられる。そこで本研究では、２１世紀という大変革の時代に製薬企業はどのような経営理念やビジョンのもとで自己変革をはかるのが戦略的に最適か、などを考察した。（１５～２８頁）
トヨタ自動車のマーケティングに関する研究 （平成１９年１２月 愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第１４号 単著）
いまやGM を抜いて世界一の自動車メーカーになろうとしているトヨタ自動車はカンバン方式やジャスト・イン・タイム方式と呼ばれる独自の生産方式で著名であるが、対照的に販売方式、すなわちマーケティングに関する研究は生産方式に関する研究に比べるとそれほど活発に行われてこなかった。しかし、同社がここまで成長してきたのは生産活動とともに販売活動が車の両輪のように行われてきたことは疑う余地がない。そこで本研究ではトヨタ自動車の販売方式に関して考察を加えた。（１～１５頁）
低炭素社会と環境経営 （平成２０年５月環境経営学会・学会誌「サステイナブルマネジメント」第７巻第２号 単著）
２００８年から京都議定書の約束期間が始まり、二酸化炭素の排出削減に対する関心が急速に高まってきており、最近では「低炭素社会」という用語が頻繁に使われるようになってきた。他方、「環境経営」は戦略的に捉えるようになり、単に環境に配慮した経営を意味するだけでなく、企業競争力の源泉とすら考えられるようになってきた。このような観点から本稿では地球温暖化問題の深刻化を背景に、名古屋市のエコ事業所認定制度などの事例を踏まえ、低炭素社会と環境経営を考察した。（３～１４頁）
物流の変遷に関する国際経営的視点からの考察 （平成２０年１２月愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第１５号 単著）
物流の発祥は２０世紀初頭において流通活動が需要創造と物的供給に分類された時代までさかのぼり、概念的には前者がマーケティングへ、後者が物流へ進化していった。ところが物流は実務的な要素が強く現れ、マーケティングのように学術的に幅広く研究されてこなかった嫌いがある。しかし２１世紀になり経済の一層のグローバル化を背景に国際インテグレーターと呼ばれる総合物流事業者が活躍するようになり、物流はロジスティクスとして経営戦略の中核に位置付けられ、ＳＣＭや３ＰＬが注目されるようになった変遷過程を国際経営の観点から考察した。（４５～５８頁）
ベンチャー企業と産業振興 （平成２１年３月『産業情報社会』朝日大学産業情報研究所叢書９ 単著）
経済のグローバル化を背景に地域経済の成長または活性化を推進する産業振興策には、基本的に①企業誘致や大企業の経営改革、②衰退した地場産業の再活性化、③ハイテク型ベンチャー企業の振興、という３つが想定される。これを前提に、本稿ではベンチャー企業のメッカと呼ばれる米国のシリコンバレーの成功モデルに対する分析をもとに、岐阜県版シリコンバレーを目指してスイートバレー構想を掲げる岐阜県の産業振興策の課題に国際的な観点から考察を加えた。（第２章、６９～８９頁）
積極的な経営資源の投入と政府・業界団体との協調・連携を：国際標準化で大きく遅れをとる日本 （平成２１年１２月 （社）日本経営協会「オムニ・マネジメント」第１８巻・第１２号 単著）
グローバル化は日本企業にとって最優先の経営課題と考えられるが、本稿では「世界標準」という観点から国際経営の問題点を論じた。この場合の世界標準は国際標準や国際規格とも呼ばれ、グローバル化が進んだ現代社会では経済活動や産業活動において必要欠くべからざるものとなっている。その代表例がＩＳＯ（国際標準化機構）の品質管理・保証や環境管理のための国際規格であり、今日では「標準を制する者が市場を制する」とか「世界標準戦争」とまで言われるようになった。（２～５頁）
ロジスティクスとマーケティングの概念的融合に関する研究 （平成２１年１２月 愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第１６号 単著）
本研究ではロジスティクスとマーケティングを概念的に融合し、「ロジスティクス・マーケティング」という新しい概念の提唱に関する前提的考察を試みた。これにより、ロジスティクス・マーケティングがロジスティクスを重視した新しい概念として提示されるとすれば、情報化の進展、輸送機関の発達、生産能力の拡大、経済のグローバル化などとともに２１世紀に急速に進む市場や経営のグローバル化を背景に、顧客満足、顧客関係、ＳＣＭという視点からマーケティングにロジスティクスを取り入れて再構築したものとなる。（２１～３１頁）
ＳＣＭに関する国際経営的視点からの研究 （平成２２年３月 神奈川大学国際経営研究所「マネジメント・ジャーナル」第２号 単著）
物流やロジスティクスに関する研究はマーケティング研究の一環として発展してきたと言われているが、最近の世界市場の激変を背景に「サプライチェーン・マネジメント（ＳＣＭ）」が国際経営の観点から注目される。ＳＣＭの成否は、企業の国際競争力を左右する国際経営戦略の一環としての最適な標準化戦略、またはカスタマイズ戦略を策定することによって、製品・部品・技術・プロセスなどを標準化またはカスタマイズしながらコスト削減やリードタイム短縮を可能にする企業の差別化能力にかかっていると考えられるからである。（６７～８２頁）
グローバル人事で組織に多様性を持たせ、変化に対応できる体制を （平成２２年１０月 （社）日本経営協会「オムニ・マネジメント」第１９・第１０号 単著）
２０１０年になり、日本の企業社会において再びグローバル人事が注目され始めた。日本企業はすでに１９８０巻年代に海外事業展開における現地化問題を通してグローバル人事にかかわる多くの手法やノウハウ等を学習したにもかかわらず、今なぜグローバル人事の
時代が再来したのか。この点を、①内需型の企業までが海外事業展開をはかるようになった、②英語を社内共通語化する動きが強まった、③中国において日系企業の工場でストライキが多発した、などの実態を踏まえ、企業組織に多様性と柔軟性を持たせることの重要性に考察を加えた。（１２～１５頁）
マーケティングの時代から現代のロジスティクスの時代への変遷 （平成２２年１１月 中国市場学会刊「中国流通経済」第２４巻（中国語にて掲載、姜旭訳） 単著）
２１世紀になり企業経営とともにマーケティングの分野においても過去と同じ考え方や手法、あるいは戦略に依存することが難しくなってきたが、物流やロ ジスティクスに関しては２０世紀末に日本では「物流を制するものは企業、そして社会を制する」と唱えられ、２１世紀初頭には「マーケティングからロジスティクスの時代へ」とまで主張されるようになってきた。このような動向を踏まえ、本稿では伝統的なマーケティングの時代から現代の新しいロジスティクスの時代への変遷過程に分析と考察を加えた。（４２～４４頁）
ロジスティクス・マーケティングの提唱 ―海外の先行研究も踏まえて―（平成２２年１２月愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第１７号 単著）
世界の経済や市場が激変する２１世紀という新しい時代を迎え、かつてマーケティング活動の補助的な役割としてしか認識されてこなかった「物流」が、情報化やグローバル化を背景に企業間競争の激化にともなって顧客満足（ＣＳ）や顧客関係（ＣＲ）を実現する経営戦略の一環を成す「ロジスティクス」として認識されるようになってきた。そこで本稿ではロジスティクスを重視した「ロジスティクス・マーケティング」という新しいタイプの画期的な概念の提唱を、海外の優れた先行研究を踏まえて考察を試みた。
（３５～４６頁）
「ＣＳＲ」に関する国際経営的視点からの研究 （平成２３年３月 愛知学院大学論叢「経営学研究」第２０巻第３・４合併号 単著）
企業経営の分野で定着した「ＣＳＲ」という概念は一般に「企業の社会的責任」と邦訳され、「企業経営の社会性」という新しい概念まで提唱されるようになったが、国際的にはＣＳＲの概念すら明確になっていないのが実状であった。そこでＩＳＯ（国際標準化機構）では２００５年から企業の社会的責任に関する国際規格「ＩＳＯ２６０００」の作成にとりかかり、ようやく１０年１１月に発行された。このような最新情勢を鑑み、本稿ではいまや２１世紀の国際経営を考察する際に不可欠となった社会的責任や倫理問題につ
いて研究した。（１７～２７頁）
物流におけるマテリアル・ハンドリングの機能に関する研究 ―海外のマテハン動向も踏まえて― （平成２３年１２月 愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第１８号 単著）
物流機能の一つに「マテリアル・ハンドリング（略称はマテハンまたはＭＨ）」があるが、近代のマテハンは２０世紀初頭の米国フォード社における自動車の大量生産で導入された流れ作業ですでに活用されており、物流分野だけでなく製造業の分野でも重要な役割を果たしてきた。さらに２１世紀には企業競争力の源泉となる優れたロジスティクス・システムやサプライチェーンを構築するうえでマテハンのプレゼンスは飛躍的に向上しマテハン・ソリューション革命が起こるとまで予想される最新情勢に、海外のマテハン動向も踏まえて考察した。（４３～５６頁）
現代のロジスティクスとマーケティングに関する若干の提案 （平成２３年１２月 中国市場学会刊「中国流通経済」第２５巻（中国語にて掲載、姜旭訳） 単著）
マーケティングとともに流通の現代化にとって必須な物流やロジスティクスに関して、２０世紀末に日本では「物流を制するものは企業、そして社会を制する」と主張され、２１世紀初頭には「マーケティングからロジスティクスの時代へ」とまで唱えられるほど時代の潮流が大きく変化しつつある。このようなパラダイム・シフトと呼べるような情勢下において、ロジスティクスを重視した「ロジスティクス・マーケティング」という新しいタイプのマーケティングを考察し提案した。（１１～１４頁）
ロジスティクス・マーケティング戦略に関する研究 （平成２４年１２月愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第１９号 単著）
本研究ではロジスティクスとマーケティングを概念的に融合することによってロジスティクスを重視する「ロジスティクス・マーケティング」という新しいタイプのマーケティングに関する戦略の考察を目的とする。その背景として重要な情勢変化には、少子高齢化に起因する人口の減少にともなう国内市場の縮小が挙げられるであろう。他方、従来のマーケティング戦略の要素と考えられてきたマーケティング・ミックスの「４Ｐｓ」にも新しい観点から変革が求められる動向にも分析を加えた。（３３～４６頁）
高齢化社会における地域物流の効率の向上 （平成２４年１２月 中国市場学会刊「中国流通経済」第２６巻（中国語にて掲載） 単著）
物流を取り巻く最近の情勢変化として注目されるのが、生鮮品を扱う商店まで５００メートル以上の距離があり、しかも自動車を持たない「買い物弱者」と呼ばれる人たちが、農林水産省の推計によれば910万人もおり、そのほとんどが高齢者であるという実態である。それにともない地域の高齢者に主に生鮮品などの生活必需品を宅配するネットスーパーが広がりを見せている。しかし高齢者の地域生活インフラとして重要性を増す反面、ビジネスとしての効率向上が必要な点を分析し考察した。（４８～５０頁）
物流・ロジスティクスの社会性に関する研究 （平成２５年１２月 愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第２０号 単著）
最近では物流の諸機能を高度化したロジスティクスの概念に関しては「戦略的な経営管理｣の一環と考えられるようになり、環境保全や安全対策などの「社会的課題への対応」を重視する傾向が強く見られる。つまり「企業の社会的責任（ＣＳＲ）」とか「企業経営の社会性」という概念の普及とともに、従来の効率性に加えて新たに社会性が強く求められるようになってきた。そこで本論文では特に温度管理をともない低温物流とも呼ばれる「コールドチェーン」に焦点を当てて考察を加えた。（８９～１０１頁）
日本の共同物流に関する研究 （平成２６年１２月愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第２１号 単著）
日本では共同物流または物流共同化に関心が集まるなかで、本稿の目的は日本の共同物流に関する理論的および実践的な研究を深める点にある。例えば先行研究のなかには物流共同化の事例に「対象商品には食品が多い」「対象領域には販売物流が多い」「物量が少なく配送密度が低い非効率なエリアだけでなく、大都市圏などにも物流共同化が展開している」といった傾向が見られると指摘されており、それらの研究成果を踏まえ経営戦略や経営管理の重要課題という認識をもとに分析し考察した。（２９～４５頁）
日本の都市における共同配送の理論と実務 （平成２７年５月『中国供給連鎖管理（ＳＣＭ）白書2015』丁俊発編集、 中国財富出版社刊（中国語に翻訳し中国にて公表）
本稿の目的は、共同物流や共同配送に関する理論的および実践的な研究を行うことにより、主として日本の都市部における共同物流や共同配送等にかかわる理論構築と実務促進に貢献できる研究成果を得る点にあった。特に配送密度が低い郊外や過疎地などの非効率なエリアだけでなく、配送密度の高い都市部にも物流の共同化が展開しているという現象に注目し、日本の都市における共同配送の理論と実務に関する考察を深めた。なお、同論文の掲載文献は白書として中国政府の公式報告書に相当することを付言しておきたい。
（391 ～ 427 頁、第７章）
日本の共同配送と米国の混載システムに関する研究 （平成２７年１２月 愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第２２号 単著）
日本の物流業界では共同物流または共同配送は今日では相当に普及した概念となっており、学術研究の分野でもかなり関心が高まってきた。興味深いのは共同配送は実際の形態は混載輸送になるが、米国では配送の領域だけでなく複数企業の戦略的提携のなかに位置づけられつつある動向である。そこで本研究ではトラックドライバー不足や環境問題などの諸課題も踏まえ、日本の共同配送に関する事例研究に加えて米国の混載システムに関する分析と考察を行った。（４１～５７頁）
物流・ロジスティクスの発展と中国への学術的な応用可能性に関する研究（１） （平成２８年２月 愛知学院大学論叢「経営学研究」第２５巻第１・２合併号 単著）
本稿の目的は物流やロジスティクスの理論的な発展を研究し、その研究成果を踏まえ物流・ロジスティクス分野にかかわる日本と中国との研究交流 を通して日本の優れた物流・ロジスティクス研究の成果を中国へ学術的に応用できるか否かを考察する点にある。なお、本稿は物流・ロジスティクスの先進国と呼べる米国における物流・ロジスティクス研究の進捗状況と物流インフラ整備の調査を基礎に考察を展開した。（57 ～ 67 頁）
物流・ロジスティクスの発展と中国への学術的な応用可能性に関する研究（２） （平成２８年３月 愛知学院大学論叢「経営学研究」第２５巻第３・４合併号 単著）
本稿の目的は物流やロジスティクスの理論的な発展を研究し、その研究成果を踏まえ物流・ロジスティクス分野にかかわる日本と中国との研究交流を通して日本の優れた物流・ロジスティクス研究の成果を中国へ学術的に応用できるか否かを考察する点にある。特に本稿は中国の研究者が日本の進んだ物流・ロジスティクス研究に大きな関心を寄せている動向を背景に、中国への応用可能性に関する考察を中心に展開した。（71 ～ 81 頁）
ロジスティクス・マーケティングと物流共同化に関する最新事例の研究 （平成２８年１２月 愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第２３号 単著）
本稿の目的は日本で関心を集めるようになった共同物流または物流共同化に関する理論的な研究を行うことにより｢ロジスティクス・マーケティング｣概念の創出にかかわる最新事例の調査研究を行い、最終的にはロジスティクス・マーケティングの理論構築に貢献できる研究成果を得ることにある。実際、日本では1972 年ころに共同配送が始まっていたものの、当時の共同配送は思うように普及しなかったようである。（４９～７５頁）
流通分野におけるロジスティクス・マーケティングの応用に関する考察 ―マーケティング論の新たな展開― （平成２９年１２月 愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第２４号 単著）
最近では流通革命と呼べるほどインターネット通信販売が世界中で急速に普及し、従来から主流となってきた伝統的な実店舗販売中心の流通市場を凌駕する傾向すら鮮明になってきた。新しい流通形態となるインターネット通信販売のさらなる市場浸透を図るには、流通分野においてロジスティクス・マーケティングのような新たなマーケティング論の展開が期待される。このような観点から本稿では考察が展開されている。（７５～８８頁）
物流業へのワーク・ライフ・バランスの導入と普及に関する研究 （平成３０年９月 愛知学院大学論叢「経営学研究」第２８巻第１・２合併号 単著）
物流は「経済の大動脈」と呼ばれるほど社会インフラとして重要であるが、日本の国内物流の９割（トンベース）を担っているのが貨物トラックである。しかしトラック運送業界はドライバー不足と高齢化、長時間労働の是正といった課題が山積しているのが実態である。そこで本研究の目的は「仕事と生活の調和」と邦訳されるワーク・ライフ・バランスを物流業へ導入し普及させる最新の動向を学術的に調査・分析した。（45 ～ 55 頁）
企業経営の社会性と地球環境問題の専門用語に関する動向研究 （平成３０年１２月愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第２５号 単著）
本研究では５年ほど前の2013 年あたりからの最近の企業経営の社会性に関する動向のなかでも特に地球環境問題に焦点を当て、歴史的な流れとともに、新たに注目されるようになったり新しく登場したりした専門用語の動向に横断的な検討を加え地球環境問題に対する今後の課題と展望を考察した。その結果、パリ協定、ＳＤＧｓ、ESG 投資、食品ロス、プラスチックごみなどの概念を中心に新しい動向を認識することができた。（３５～４７頁）
環境経営から健康経営への時代的変遷に関する研究 （令和元年12 月愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第26号 単著）
環境経営は21 世紀の今日、企業にとって当然のこと、あるいは常識的なことになりつつあるが、これは環境経営を重視する時代が終焉したのではなく、むしろ企業にとって環境経営の導入はビジネス・シーズとして今後まずます重要になってくると確信される。一方、日本で健康経営は21 世紀になってから働き方改革を背景に大きな関心を集めるようになった。本論文では、このような時代の変遷に焦点を当てて研究した。（10 ～ 20 頁）
物流業における健康経営の推進に関する研究 （令和元年12 月愛知学院大学論叢「経営学研究」第29 巻第１号 単著）
本論文では、日本の物流業の中核をなすトラック運送業を中心に、注目を集めるようになった「健康経営」の推進に関する学術的な研究を行った。トラック運送業界はトラックドライバー不足と高齢化だけでなく、働き方改革にともなう長時間労働の是正とともに生産性の向上や輸送の効率化が喫緊の課題となっている）。しかし、その一方で脳・心臓疾患の罹患率が高く健康起因事故が多発し社会問題化しているからである。（１～ 12 頁）
トラック輸送の適正化事業に関する課題と展望 （令和２年12 月愛知学院大学「経営管理研究所紀要」第27 号 単著）
物流は経済の大動脈と呼ばれるほど経済活動にとって極めて重要な活動といえるが、それだけに物流活動の中核をなすトラック輸送は公共性が高く、荷主や消費者のニーズに応える安全・安心な輸送サービスを提供するという社会的使命を帯びている。このような動向を踏まえ、本論文では1990年にトラック運送事業の健全な発展を図るためにスタートした貨物自動車適正化事業に関する研究を行い、その課題と展望を考察した。
調査報告
岐阜県の「スイートバレー」における調査報告 （平成１４年９月 愛知学院大学論叢｢経営学研究」第１２巻第１号 単著）
岐阜県は県南部に広がる木曽三川流域を米国のシリコンバレーになぞらえて「スイートバレー」と命名し、ＩＴ関連産業の国際的な一大集積地の形成を指している。本調査報告はこのスイートバレーについてべンチャー企業支援に熱心に取り組むソフトアジャンおよびＶＲテクノジャパンにおいて平成１４年２月から４月にかけて実施したアンケート調査結果をまとめたものであ。これにより政策面における有益な示唆とともにベンチャー企業支援に関する貴重な実践的成果を得ることができた。（６１～８０頁）
研究ノート
物流分野の働き方改革に関する研究ノート （平成29 年９月 愛知学院大学論叢「経営学研究」第27 巻第１号 単著）
物流は一般消費者からは見えにくい活動ではあるものの、実際に産業活動に必要な基幹物資から機械製品、建設資材とともに国民生活に不可欠な衣類、医薬品、生鮮食料品、日用品、さらに廃棄物などに至るありとあらゆる様々な物資が道路、海上、航空、鉄道を通じ、各地の物流施設等での保管や流通加工のプロセスを経て日々届けられている。このような2017 年（平成29 年）７月に閣議
決定された『総合物流施策大綱（2017 年度～ 2020年度』に掲載された観点を起点に物流分野における働き方改革について考察し研究ノートとしてまとめた。）