学会などの外部での発表および活動についてご紹介します。
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グローバリゼーションとマーケティングに関する一考察 平成２年１２月 日本商業学会中部部会（中京大学）
市場は現在グローバリゼーションが急速に進展しつつあり、マーケティングに関してもグローバルな視点を導入せざるを得なくなる。このような観点から国際マーケティングの重要性について発表した。
国際マーケティングとコミュニティ・リレーションズについて 平成３年５月 日本商業学会第４１回全国大会（沖縄県・那覇市）
米国では社会的行動主義の高まりを背景に消費者運動が活発であり、在米日系企業の国際マーケティン グ活動においてもコミュニティ・リレーションズを重要視しなければならない点について報告した。
海外合弁事業をめぐる一考察 平成３年１１月 国際ビジネス学会日本支部第２回大会（早稲田大学）
本研究発表では日本の松下電器と米国のコダック社との合弁で米国に設立された‘ＭＵＴＥＣ’という合弁会社の事例に基づき、主として経営資源の戦略的結合の実態と課題に関する調査結果をまとめた。
市場のグローバル化にともなう現地化の推進 平成４年５月 日本商業学会第４２回全国大会（学習院大学）
市場のグローバル化にともなって日本企業の海外現地法人は生産機能・製品・経営、さらに企業市民としての現地化を推進しなければならず、この点について国際マーケティングの見地から研究発表した。
日本の大学生と米国の経営大学院に関する一考察 平成４年１０月 日本商業英語学会第５２回全国大会（関学西学院大学）
エリートの登竜門といわれる米国の経営大学院へ留を希望する日本の大学生が急増している。そこで経営大学院における入学状況、カリキュラム、教育法、就職状況などの実態と課題について発表した。
経営理念に見るマーケティング志向―国際的視点に立って― 平成５年５月 日本商業学会第４３回全国大会（愛知大学）
米国企業の経営理念を調べていくと顧客第一主義が最も重要視されている。このようなマーケティング志向を日本企業と比較考察し、国際的な視点から経営理念のマーケティング志向について発表した。
経営組織の理念的側面に関する研究―グローバル化を踏まえて― 単平成５年６月 組織学会１９９３年度研究発表大会（学習院大学）
経営組織における理念的側面は日本企業において従来、あまり重要とは考えられてこなかった。しかし、近年における企業活動のグローバル化の動向を踏まえ今後、経理理念が重要になる動向を論じた。
フィランソロピーとマーケティング―米国の事情を踏まえて― 平成６年５月 日本商業学会第４４回全国大会（専修大学）
米国では戦略的フィランソロピーという概念が使われ、例えばコーズ・リレーテッド・マーケティングという手法まで現れた。そこで、フィランソロピーとマーケティングの関連性について発表した。
新時代の企業像：企業再構築講座 平成７年９月 岐阜県経営者協会総務懇談会第８８回例会（岐阜県・県民ふれあい会館）
バブル経済崩壊後に続く長期不況によって日本企業はリストラ（事業の再構築）を余儀なくされている。しかし、これからは新しい企業像を構築していかなければ存続・発展しないことを研究報告した。
地球環境問題と物流 平成８年３月 日本物流学会中部部会（中京大学）
物流は例えばトラック輸送における二酸化炭素の排出などによって地球温暖化の原因となり、地球環境問題と密接に関連している。そこで、地球環境問題に対する物流業界の取組について調査し報告した。
地球環境問題とマーケティング 平成８年６月 日本商業学会第４６回全国大会（東京経済大学）
製造と販売の両面で地球環境に対する企業の意識が高揚するなかで、グリーン・マーケティングという環境志向のマーケティングを念頭に置いて地球環境とマーケティングに関する最新の動向を発表した。
地球環境問題における物流機能に関する一考察 平成８年９月 日本物流学会第１３回全国大会（明治大学和泉校舎）
地球環境問題に対し国際的な観点からＬＣＡとかＴＱＭのような考え方に基づいて物流機能を戦略的に捉えようとする傾向が強まっており、ロジスティックスという概念も考慮して分析し考察を加えた。
企業の高齢化対策に関する国際比較研究―日本企業と米国企業に関する一考察― 平成８年１０月 国際ビジネス研究学会第３回全国大会（横浜国立大学）
グローバル社会を前提にすれば、高齢化対策のポイントは生産性と高齢者市場の問題に集約されていくと考えられ、本研究発表では高齢化社会において日米の企業が取り組まざるをえない対策を考察した。
ベンチャー企業の動向と知識労働者 平成９年１１月 国際ビジネス研究学会第４回全国大会（東洋大学）
ベンチャー企業とは一般に知識集約型の創造的な中小企業を指すが、米国にあるシリコンバレー等における実地調査を基に、新しいタイプの知識労働者の出現とベンチャー企業の勃興との関係を論じた。
ベンチャー・ビジネスの課題と展望 平成１０年６月 岐阜県工業会「特別講演会」の基調講演（岐阜グランドホテル）
岐阜県では岐阜県版シリコンバレーを目指してベンチャー・ビジネスの推進が図られているが、実際問題としてシリコンバレーのような技術都市の建設には様々な課題が横たわっていることを基調講演として報告した。
ベンチャー企業とマーケティング 平成１０年７月 経営行動研究学会第８回全国大会（愛知学泉大学）
ベンチャー企業に最も必要なものは優れた技術力であることは言うまでもないが、マーケティングで失敗するケースも意外に多い。この点の背景をベンチャー企業の成長プロセスを参照して研究発表した。
アメリカにおける最新のビジネス事情について 平成１１年７月 日本商業教育学会岐阜県支部研究会（大垣市チサングランドホテル）
平成１１年の１月から５月にかけて行った米国西部地域における大型ショッピングセンターやアウトレットモールなどの商業施設の視察を基に、アメリカに見られるビジネス事業の変化を分析し紹介した。
米国におけるハイテク型ベンチャー企業の動向について 平成１１年１０月 日本物流学会中部部会研究例会（中京大学）
１９９０年代になって米国経済が好調に転じた際のけん引役は、シリコンバレーに典型的に現れたハイテク型ベンチャー企業である。このような認識に基づいて、米国における新しい動向を考察し発表した。
超高齢社会におけるライフプラン研修の在り方―米国のケースを参考にして― 平成１２年１月 人事院管理局高齢対策室研究会（人事院特別会議室）
ライフプランは米国で発祥した概念で、従来の社会保障制度では対応できなくなる高齢化現象が背景にあり、世界一の長寿・高齢社会を迎える日本社会にも導入する必要があることを検討し報告した。
グローバル時代の起業家精神 平成１２年１０月 日本商工会議所・碧南商工会議所セミナー（碧南商工会議所ホール）
日本では開業率が廃業率を下回るという逆転現象が起こり、日本経済を活性化するためにも起業家精神を高揚し新規開業を支援しなければならない。この 観点からグローバル時代を視野にいれて報告した。
いかにして創造性をはぐくむか―起業家に求められる創造性― 平成１３年２月 岐阜県研究開発財団「新技術フォーラムin ぎふ」の基調講演（岐阜キャッスルホテル）
文部科学省の地域研究開発促進拠点支援事業（ＲＳＰ事業）として開催された新技術フォーラムin ぎふ「起業家に求められる創造性」における基調講演として、高い創造性を備えた起業家を育成しベンチャー企業を勃興させる方策について研究報告した。
ベンチャー企業の動向と世界経済 平成１３年２月 美濃加茂市経営者協会研修会（シティホテル美濃加茂）
ＩＴ革命を推進する柱の一つはベンチャー企業であるが、国際労働機関（ＩＬＯ）の２００１年版・世界雇用報告によると世界的に見てＩＴ革命はデジタルデバイドを拡大させており、この観点からベンチャー企業と世界経済のかかわりについて報告した。
シリコンバレー・モデルと地域経済の活性化 平成１３年５月（社）大垣法人会第２１回総会の記念講演（大垣フォーラムホテル）
最近では株価の下落を背景に米国におけるシリコンバレー・モデルが完璧ではないことが明確となり、これからは地域経済を活性化するために独自のモデ ルを構築する必要がある点について研究報告した。
中心市街地の活性化について―米国からの教訓― 平成１３年１０月 日本貿易振興会（ジェトロ）岐阜主催のセミナーにて研究報告（県民ふれあい会館）
日本では駅前商店街や旧城下町などの中心市街地においてバブル経済崩壊後の１９９０年代に衰退または空洞化現象が顕在化した。そこで、中心市街地を活性化するための方策を米国における成功事例を参照しながら考察を加えて報告した。
情報と知識の創造 平成１４年１月 岐阜県地方自治大学校の管理者（課長級）研修にて研究報告（県民あい会館）
現在は情報過剰の時代に入ったために情報を知識に変える創造性、すなわち知的生産性への必要度が非常に高まってきた。そこで情報価値の生産現場を指ふれす「情場（じょうじょう）」という概念を中心に情 報から知識を創造する手法について研究報告した。
新時代における知識と情報の創造 平成１４年２月 岐阜県地方自治大学校の地域活性化講座にて研究報告
現在の情報社会は高速・大容量のブロードバンド（広帯域）によるインターネットの時代を迎えようとしている。そこで、このような新しい時代には知（東濃地域振興局識と情報の創造によって地域の活性化を図ることが大会議室） 極めて重要になる、との研究成果を報告した。
企業の環境対策と環境経営 平成１４年８月 岐阜県中濃圏域経済懇話会 加茂地域分会にて報告（岐阜県加茂総合庁舎）
岐阜県の中濃圏域は環境対策推進モデル圏の形成を目指し、環境対策として①環境学習の拠点整備、②環境産業の育成、および③資源循環型社会の形成を掲げているが、これを踏まえて企業の環境対策を環境経営という観点から考察を加えて報告した。
交流産業の拡大対策について 平成１４年８月 岐阜県中濃圏域経済懇話会 郡上地域分会にて報告（岐阜県八幡町商工会館）
岐阜県の郡上地域は自然環境に恵まれ、観光産業が主要産業の一つになっている。しかし、東海北陸自動車道などの道路網の整備によって逆に通過地点となってしまったために現在では交流産業を拡大する 必要に迫られており、その対策について考察した。
地域経済活性化への創造性の発揮 平成１４年１０月 地方シンクタンク協議会第１７回研究発表会の基調講演（ソフトピアジャパン）
日本では「地方の時代」が訪れようとしている。しかし、現実には地域経済は産業空洞化の影響で衰退現象に直面している。そこで、地域経済活性化にとって根本的に必要な「創造性」を発揮するにはどうすればよいのかを考察し報告した。
地球環境問題に関する現代的課題 平成１５年１月 日本物流学会関東部会・研究会（早稲田大学）
２１世紀になり国際的に地球環境問題への関心が高まってきており、環境会計や環境経営という概念も定着しつつある。このような時代の潮流を背景に、物流分野においても「環境物流」という概念が導入されてもよいのではないか、という問題提起をした。
企業経営の社会性研究 平成１５年５月 環境経営学会２００３年研究報告大会（法政大学）
今日では企業経営の社会性が注目されるようになってきた。実際、企業経営の社会性は企業の理念に明示されるとともに社会貢献活動、さらに地球環境問題や高齢化問題への取り組みとなって現れてくると考えられ、この動向に関する研究成果を報告した。
「企業経営の社会性」と物流 平成１６年１０月 日本物流学会中部部会研究報告会（愛知学院大学）
企業経営の社会性とは社会的存在としての責任だけでなく社会に貢献しようとする企業経営体の戦略的な取り組みを表しているが、この新しい概念と物流との関連性について主に環境問題にかかわるモーダルシフト等を中心に研究報告した。
現代企業に求められる「企業経営の社会性」 平成１９年５月 岐阜産業人クラブ（日刊工業新聞社後援）平成１９年度定時総会における記念講演
このところ企業の不祥事は跡を絶たず、企業の社会的責任（ＣＳＲ）が問題視されている。しかし企業の社会的責任は戦後の産業公害に使われ始めた概念で、２１世紀の現代企業には「企業経営の社会性」という新しい概念が内部統制などの導入を背景に必要（岐阜都ホテル） となる最新動向に関する研究成果を報告した。
低炭素社会と環境経営 平成１９年１１月 環境経営学会第１回中部地区研究報告大会における基調講演（愛知学院大学）
本大会のテーマとなった「低炭素社会を目指す環境経営の展開」に関する基調講演として、低炭素社会および環境経営という用語の解説ならびに最近の新しい展開について報告した。例えば低炭素社会が形成されるまでのプロセスや戦略的環境経営という新しい方向性を分析し検討を加えた。
環境問題に関する認定・認証制度について 平成２０年１月 なごや環境大学のエコ事業所・社員環境教育講座において研究報告（伏見ライフプラザ）
環境経営や低炭素社会に対する関心が高まっている今日、名古屋市には環境に配慮した取組を自主的かつ積極的に実施している事業所を「エコ事業所」として認定し、自主的な取組を支援する先進的な制度が創設されている。本報告ではこの認定制度に関する調査研究を報告し、その重要性を考察した。
トヨタ販売方式（ＴＭＳ）に関する前提的アプローチ 平成２０年４月 日本産業経済学会研究部会（愛知学泉大学）
いまやトヨタ自動車はＧＭ（米ゼネラル・モーターズ）を抜いて世界一の自動車メーカーになろうとしている。しかしトヨタは「ＴＰＳ」と呼ばれる独自の生産方式で有名であるが、販売方式については生産方式ほど研究されていない。そこでトヨタ販売方式（ＴＭＳ）に関する前提的な考察を報告した。
トヨタ自動車の販売戦略 平成２０年６月 日本マテリアル・ハンドリング（ＭＨ）協会の関西支部総会における特別講演（帝国ホテル大阪）
トヨタ自動車の販売戦略を主に歴史的必然性に基づいて考察した。トヨタ自動車で「販売の神様」と呼ばれる神谷正太郎は戦前に日本ＧＭからスカウトされた人物で、彼が顧客志向マーケティングや科学的販売手法を推進して今日のトヨタ自動車の販売戦略の礎を築いた経緯などに焦点を当てて報告した。
低炭素社会と環境経営 平成２０年１０月 なごや環境大学のエコ事業所に関する共育講座において研究報告（伏見ライフプラザ）
地球温暖化（気候変動）の主因とされる二酸化炭素の排出量が少ない社会を低炭素社会と呼ぶようになったが、このような社会を実現するうえで、企業における環境への配慮や対応を重視した環境経営がいかに重要となるかを、名古屋市が認定したエコ事業所の優れた事例をもとに報告した。
日本企業のグリーン物流 平成２２年５月 環境経営学会第10回研究報告大会（東京大学生産技術研究所）
いまや日本企業にとって環境問題のなかでも温室効果ガスの排出量の点で物流にかかわる活動、すなわちグリーン物流に対する対応は喫緊の課題と言って過言ではない。この情勢を踏まえ、日本企業のほかに韓国の主要企業も含めたグリーン物流対策の具体的な事例を提示し、それに分析や考察を加えた。（共同報告者： 丹下博文（チェア）、長岡正、豊澄智己、金恵珍）
マーケティングからロジスティクスの時代へ 平成２２年１０月 第４回中国流通現代化フォーラムにおける招待講演（中国北京市にある北京物資学院）：日本語による講演
２１世紀のグローバル化した市場では、マーケティングからロジスティクスに重点が移りつつある。実際にもロジスティクスの効果が顧客満足と企業コストの両方に大きな影響力を持つようになり、「製品を販売するほうが製品を顧客のところへ届けるより容易な場合がある」とまで主張されるようになってきた最新情勢を研究し報告した。
The Marketing Era is Evolving into the Logistica Era 平成２２年１１月 第９回中国物流学会年次大会における招待講演（中国南京市）：英語による講演
かつて物流はマーケティングの補助的な役割としてしか考えられてこなかったが、昨今における高度情報化やグローバル化の急速な進展によって物流は経営管理の一貫として認識されるようになり、物流改革とかロジスティクス・ルネサンスとまで唱えられるようになってきた背景に分析を加えて報告した。
これからの企業戦略の在り方 平成２３年４月 平成２３年度（第19期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
企業は経済活動の主体として不可欠な組織であり、その目的は財やサービスを提供することによって経済的な利益を獲得するだけでなく、社会的なプレゼンスが高まるにつれて重要な社会的役割をも担うようになってきた。このような時代に競争優位を勝ち取るための企業戦略の在り方を考察し報告した。
ロジスティクス・マーケティングの提唱 平成２３年１０月 第５回中国流通現代化フォーラムにおける招待講演（中国北京市にある北京物資学院）：日本語による講演
２０世紀の後半になると「マーケティング・ロジスティクス」という概念が米欧で使われるようになったが、実際には物流またはロジスティクスとほとんど同義で使われている。しかし２１世紀はロジスティクスを重視した「ロジスティクス・マーケティング」という新しいマーケティングに関する概念の提唱が必要になると考えられる動向の研究報告を行った。
これからの企業戦略の在り方 平成２４年４月 平成２４年度（第２０期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
企業が成長・発展し続けるためには高付加価値な製品やサービスを提供する高付加価値企業になることが最も重要である、との観点から、倒産リスクなどのさまざまな企業経営上の困難や逆境を克服し、激変する国内外の市場環境に適応していくために求められる優れた企業戦略の在り方を考察し報告した。
２１世紀の物流・ロジスティクス時代を解く 平成２４年４月 日本物流学会中部部会・研究報告会（愛知学院大学）
２０世紀は生産、金融、マーケティングの時代であったが、２１世紀は物流・ロジスティクス、さらにＳＣＭの時代になると予想される。たとえば最近では物流革命とかロジスティクス・ルネサンスと唱えられるようになり、マーケティングの時代からロジスティクスの時代への変遷を裏付ける兆候が見られるようになってきた点に考察を加えて研究報告した。
高齢化社会における地域物流の効率の向上 平成２４年１１月 第６回中国流通現代化フォーラムにおける招待講演（中国北京市にある北京物資学院）：日本語による講演
日本では少子高齢化と人口減少の影響を受けて国内市場が縮小し、物流量が減少している。実際、総務省の推計人口によれば1950 年以降、65 歳以上の高齢者（老年人口）が2012 年に初めて３千万人を超え、高齢化と人口減に一段と拍車がかかった。このような高齢化社会の到来を背景に、地域物流の効率の向上に関する動向を分析・研究し報告した。
これからの企業戦略の在り方 平成２５年４月 平成２５年度（第２１ 期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック研修センター）
一般に「戦略(strategy)」とは本来は戦争において軍事行動を計画する技術であるが、現代の企業経営では競争優位を勝ち取るための計画を指して使われるようになった。とりわけ経済が急速にグローバル総合化する激変の時代を迎え、高付加価値を生み出す戦略が一層強く求められるようになってきた。そこで物流分野において高付加価値をもたらす企業戦略の在り方を考察した最新の研究成果を報告した。
日本におけるコールドチェーン（低温物流）の現状と政策 平成２５年６月 ２０１３年中国国際コールドチェーンフォーラムにおける招待講演（中国重慶市の「ソフィテル・フォーベース重慶ホテル｣）：日本語による講演
日本では１９６０年代の高度経済成長を背景に食生活の高度化と多様化が進み、１９６５年には当時の科学技術庁から「コールドチェーン勧告」が出された。特に１９６４年の東京オリンピック開催や１９７０年の大阪万国博覧会開催、さらに１９７０年代のファストフードの導入や冷蔵庫の普及などにより冷凍食品に対する需要が急増しコールドチェーン、すなわち温度管理をともなう低温物流が発展した状況と政策を解説した。
日本における食品の物流・ロジスティクスの安全・安心の問題 平成２５年１２月 中国国際食品サプライチェーンサミットにおける招待講演（北京のシュラトンホテル）：日本語による講演
美味しくて健康的であることから世界中で「日本食ブーム」が沸き起こっているうえ、日本の伝統的な食文化を象徴する「和食」が２０１３年１２月にユネスコの無形文化遺産に登録された。その一方では日本国内における有名ホテル等において食材の偽装表示問題
が発覚し、食の安全に対する関心が急速に高まっ（同時通訳あり） ている実態と課題に考察を加えて報告した。
The Current Situation and Policy of Cold Chain in Japan 平成２５年１２月 中国国際食品サプライチェーンサミットにおける招待講演（北京のシュラトンホテル）：英語による講演（同時通訳あり）
米欧の先進国では冷凍食品がかなり普及しており、例えば英国では冷凍食品の専門店すらある。日本でも高度経済成長を背景に食生活の高度化と多様化がもたらされ冷凍食品が普及した。しかし、冷凍食品や冷蔵食品の保存や輸送には温度管理をともない低温物流と邦訳される「コールドチェーン」の構築と 整備が必要不可欠となる点を考察し報告した。
これからの企業戦略の在り方 平成２６年４月 平成２６年度（第２２期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
本研究報告では「マーケティングからロジスティクスの時代へ」という21 世紀の新しい動向に着目し、これからの企業戦略の在り方を国内だけでなく激変する国際的な情勢も踏まえて分析し考察した。特に日本における最近の国内市場の縮小傾向を背景に内需型と呼ばれた産業までが国際的な事業展開を余儀なくされている動向を考慮し、付加価値を高めるための企業戦略に焦点を当てて報告した。
激変する世界市場に対する日本企業の経営戦略 平成２６年５月 平成２６年度愛知学院大学公開講座（愛知学院大学日進キャンパスおよび名城公園キャンパス）
激変する世界市場を背景に多くの日本企業が国際化またはグローバル化しつつあるが、１９９０年代までは国際経営や国際マーケティングは主として大規模な多国籍企業を中心に取り組まれていた。ところが２１世紀の今日では中小・中堅企業も海外市場で事業展
開をはからなければならない時代になったという観点から、日本企業の新しい経営戦略を分析した。
日本における低温物流の社会性と食品問題 平成２６年７月 ２０１４年中国国際食品サプライチェーンサミットにおける招待講演（上海の上海国際会議センター）：中国語へ同時通訳あり
歴史的に食品サプライチェーン問題の根源は、産業革命以降の人口急増によって食料増産の必要性に迫られた点に求められ、今日では農薬汚染の多発や遺伝子組み換え食品の登場で食品の安全性が大きな社会問題になってきている。このため低温物流の社会性に注目するとともに、高齢社会の到来を背景にネットスーパーの動向などにも焦点を当てた。
経営ビジョンと経営計画の策定 平成２６年１１月 平成２６年度（第２２期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
20 世紀末に「物流を制する者は企業、そして社会を制する」と唱えられ、21 世紀は「マーケティングからロジスティクスの時代へ」と主張されるようになった。このような企業経営に新機軸、あるいはパラダイムシフトが求められる時代に、物流やロジスティクスの業務に取り組む企業に必要となる経営ビジョンや経営計画の策定を考察し報告した。
これからの企業戦略の在り方 平成２７年４月 平成２７年度（第２３期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
２１世紀になってから提唱された「企業経営の社会性期）(social context of corporate management)」という新概念は、地球環境や高齢化のような社会現象に対する企業経営体としての戦略的な取り組みを指すが、企業経営における「社会性」の概念は「営利性」や
「収益性」などと異なり数値的に表しにくい点を考慮し、企業戦略の新しい方向性を考察し報告した。
企業経営における物流戦略の基礎 平成２７年１０月 平成２７年度（第１９期）物流安全管理士講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
近年になり物流の分野にも効率化や合理化、さらに国際化やグローバル化を目指して革新的な変化を予感させる現象が見られる。例えば日本では１９８０年代に物流を戦略的な経営管理の一環と捉える「ロジスティクス」という概念が米国から導入された。このような動向を踏まえ、企業経営における物流戦略の基礎的な課題を分析し考察を加えて報告した。
企業経営における物流戦略の基礎 平成２８年８月 平成２８年度（第２０期）物流安全管理士講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
日本国内では近年になりトラック運送を中核とする物流業の分野にもトラックドライバー不足や長時間労働是正などの物流事業に関する問題が深刻化し社会的に注目されるようになった。このような昨今の情勢を踏まえ、物流にかかわる安全管理に関する対処法などを考察することにより、企業経営における物流戦略の基礎的な課題に分析を加え報告した。
これからの企業戦略の在り方 平成２８年１１月 平成２８年度（第２４期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
日本では１９８０年代に物流を戦略的な経営管理の一環と捉える「ロジスティクス」という概念が導入され、１９９０年代は情報化とグローバル化が急速に進展するとともにＳＣＭや３ＰＬへの関心が高まり、２１世紀は「国際インテグレーター」と呼ばれる総合物流事 業者が活躍する時代になった。このような観点から企業戦略の在り方に考察を加え報告した。
企業経営に必要なリーダーシップ 平成２８年１１月 平成２８年度（第２４期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
21 世紀になると製造業のグローバルな事業展開やマーケティングにおける顧客満足（ＣＳ）や顧客関係（ＣＲ）を推進するために、物流の進化形としてのロジスティクス、ＳＣＭ、そして３ＰＬが国内だけでなく国際的な経営戦略の中核に位置づけられるようになってきた。このような観点に立って企業経営に必要なリーダーシップを研究し報告した。
これからの企業戦略の在り方 平成２９年10 月 平成２９年度（第２５期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
2017 年は「働き方改革元年」と呼ばれ、残業等による長時間労働の是正が政府主導で推進されただけなく、慢性的な労働力不足を背景に企業にも従業員が健康で生き生きと働くことによって生産性を向上させ、競争力に秀でた企業に変身することが求められるようになってきた。このような観点から現代における企業戦略の在り方に考察を加え報告した。
企業経営における物流戦略の基礎 平成２９年10 月 平成２９年度（第２１期）物流安全管理士講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
物流やロジスティクスに関する諸現象を企業経営戦略の観点から分析し、あらゆる社会現象はすべて歴史的必然性をともなって発生するという前提条件のもとに理論構築を試みた。つまり、２０世紀におけるマーケティングが主流の時代とは異なり、２１世紀には物流・ロジスティクスの時代が到来すると予測される動向を戦略的に分析し考察を加えて報告した。
荷主との労働改善と物流事業の経営効率化 平成２９年10 月 静岡県トラック協会主催「物流フォーラム2017」における講演（ホテルセンチュリー静岡）
昨今、トラック運送業界ではトラックドライバー不足や長時間労働の問題が深刻化し、「物流危機」とまで叫ばれる情勢下で「経済の大動脈」と呼ばれる物流を活性化することが産業や経済の発展にとって重要になってきた。このような基本認識に立って、本講演では荷主との労働改善をはかり物流事業の経営効率化を実現する施策を分析・考察し提案した。
これからの企業戦略の在り方 平成３０年４月 平成３０年度（第２６期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
最近では物流の分野でも効率化や合理化、さらには国際化やグローバル化を目指して革新的な変化を予感させる現象が見られるようになった。例えば日本では１９８０年代に物流を戦略的な経営管理の一環と捉える「ロジスティクス」という概念が導入されたが、このような近年の物流に関する動向を背景にこれからの企業戦略の在り方を考察し報告した。
企業経営における物流戦略の基礎 平成３０年６月 平成３０年度（第２２期）物流安全管理士講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
１９９０年は情報化とグローバル化が急速に進展するとともにＳＣＭや３ＰＬへの関心が高まり、２１世紀は経済の一層のグローバル化を背景に「国際インテグレーター」と呼ばれる総合物流事業者が活躍する時代になったといえよう。このような最近の動向を考慮し企業経営における物流戦略の基礎的な分析を行って考察を加え、今後の課題と展望を報告した。
物流業へのワーク・ライフ・バランスの導入と普及に関する研究 平成３０年１０月 日本物流学会中部部会における研究報告（愛知学院大学名城公園キャンパス）
物流業のなかでもトラック運送業では長時間労働やトラック・ドライバー不足が深刻化しており、その解決策の一つとしてワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）が注目される。そこでワーク・ライフ・バランスに関する歴史的経緯や先行研究に関する調査研究をもとに物流業への導入と普及に関する問題点を学術的に分析し考察を加えて報告した。
これからの物流について―ワーク・ライフ・バランスの観点を踏まえて― 平成３０年１０月 静岡県トラック協会主催「物流フォーラム2018」における講演（ホテルセンチュリー静岡）
物流に関しては現在、長時間労働やトラック・ドライバー不足が社会問題化している。この現状に対処するには荷主との取引環境の改善、輸送効率や生産性の向上、重要業績評価指数（ＫＰＩ）の導入、労働環境の改善と働き方改革の実現などが考えられる。そこで特にワーク・ライフ・バランスの観点を踏まえ、これからの物流について考察し提言した。
日本の物流の課題、方向性、ワーク・ライフ・バランス 平成３０年１１月 中国物流学会全国大会の日本物流フォーラムにおける講演（中国の南昌市：日本語から中国語への同時通訳）
中国では日本の物流に対する関心がいまだに高いために、今回は日本の物流の課題、方向性、ワーク・ライフ・バランスに焦点を当てて講演を行った。特に日本では現在、トラックドライバーの不足と高齢化の問題が深刻化しており、その対策としてワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）の導入と普及が重要であるという観点を強調して講演した。
これからの企業戦略の在り方 令和元年８月 令和元年度（第２７期）物流大学校講座にて講演（愛県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
物流の分野では人材不足や長時間労働が深刻化し「物流危機」と叫ばれる反面で「物流革命」と呼ば知れる革新的な変化を予感させる現象が見られるようになった。そこで、このような新しい情勢に対処するための企業戦略の在り方を、物流からロジスティクス、さらにサプライチェーンへの時代的な変遷を踏まえ、物流戦略の観点を含めて研究し報告した。
日本の物流と健康経営 令和元年11 月 中国物流学会全国大会の日本物流フォーラムにおける講演（中国の南京市：日本語から中国語への同時通訳）
日本の国内物流の輸送機関別分担率においてトンベースで９割以上をトラックが占めるため、トラック輸送は日本の物流の中核をなしており、日本の物流といえばトラック輸送を指している場合があるほどである。このトラック運送業では近年、健康起因事故が多発しており、その対策として健康経営が重要になってきた日本の状況を研究し報告した。
The Promotion of Healthy Management on the Logistics Industry and Supply Chain in Japan 令和元年11 月 2019 International Conference on Logistics and Supply Chain における招待講演（中国の北京物資学院）：英語による講演
今回の国際的なコンフェランスの目的は、中国の研 究者、学生、実務家等に対しロジスティクスやサプライチェーンにおける新しい革新的な動向を提示する点にある。そこで今回の講演では前半にロジスティクスやサプライチェーンの歴史的な発展経緯に検討を加え、後半では日本で最近注目されるようになった健康経営の推進に関する研究成果を報告した。
これからの企業戦略の在り方 令和３年10月 令和３ 年度（第２９期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
最近の企業経営ではコロナ禍と働き方改革を背景に健康経営に注目が集まるようになってきた。つまり企業の経営課題として従業員の健康問題に戦略的に取り組む必要性が高まってっきたわけである。実際にもトラック運送業界ではトラックドライバーの健康に起因する事故が多発し社会問題化している。こうした情勢を基に、企業戦略の在り方を講演した。
トラック運送業における健康経営の導入 令和３年12 月 日本物流学会中部部会における研究報告（愛知学院大学名城公園キャンパス）
新型コロナウイルス感染拡大により経済活動が停滞している危機的状況のもとで医療従事者とともにエッセンシャルワーカーに位置づけれれているのが、トラックドライバーである。他方、最近、注目を集めている健康経営は新型コロナウイルス感染対策としての側面を備えている。そこでトラック運送業に健康経営を導入するメリットを研究し報告した。
これからの企業戦略の在り方 令和４年10月 令和4 年度（第30期）物流大学校講座にて講演（愛知県トラック協会の中部トラック総合研修センター）
いまだコロナ禍が続いているが、円安やウクライナ危機を背景に物価やエネルギー価格が高騰し、燃料費の上昇により倒産に追い込まれる物流業者が増加している。他方、物流業界ではトラックドライバーに時間外労働の上限規制が適用される「2024年問題」が迫ってきた。そこで、このような時代にこそ求められる企業戦略の在り方を研究し報告した。
その他の活動
大学の社会人向けビジネス教育 平成５年１０月 日本経営教育学会関東部会（早稲田大学）
シンポジウムにパネリストとして参加し、米国のビジネススクールにおける経営幹部教育などについて研究報告した。
東南アジアにおける海外企業活動実態調査 平成６年８月 朝日大学産業情報研究所プロジェクト
タイ、ベトナム、フィリピンを訪問し、東南アジアにおける日系企業などの実態調査を２週間にわたり実施した。
四川地域企業の実態調査 平成７年９月 朝日大学産業情報研究所プロジェクト
２週間にわたって中国の四川省にある四川連合大学を拠点に、四川省の成都地域にある企業の実態調査を実施した。
日本企業の国際マーケティング 平成８年７月 経営行動研究学会第６回全国大会（富士短期大学）
「日本企業の国際マーケティング」と題する研究発表においてコメンテーターを務め、国際マーケティ ングの研究者としてコメントを述べた。
四川地域企業の実態調査 平成８年１０月 朝日大学産業情報研究所プロジェクト
昨年に引き続いて中国の四川省成都地区を中心に２週間にわたり中国を訪問し、中国企業の実態調査を行った。
グローバリティとマーケティング原理の新展開 平成１１年７月 経営行動研究学会第９回全国大会（早稲田大学）
統一論題報告テーマである「グローバリティとマーケティング原理の新展開」という国際マーケティン グにかかわる研究報告において司会を担当した。
国際社会に生きる日本人 平成１１年１１月 岐阜県・高校生国際交流支援事業（岐阜県立岐阜商業高等学校）
岐阜県立岐阜商業高等学校の生徒全員に対し、国際社会に生きる日本人として必要な資質や能力を身に付けるにはどうすればよいかについて講演した。
高度ＩＴ時代におけるロジスティックス・システム（統一論題） 平成１２年９月 第１７回日本物流学第１７回日本物流学会会全国大会（朝日大学）
全国大会における大会実行委員会の主査、および研究セッションにおける研究発表の司会を務めた。
環境経営 平成１５年５月 環境経営学会
環境経営学会２００３年研究報告大会の研究発表「環境経営」セッションにおいて司会を務めた。